モーダルシフトとは？

モーダルシフト（Modal Shift）とは、貨物輸送における輸送手段（モード）を切り替える取り組みを指す言葉です。従来、トレーラーやトラックで行っていた長距離輸送を、船舶や鉄道など、より効率的で環境負荷の小さい手段へ転換することを意味します。

多くの場合、この輸送は「複合一貫輸送」の形で行われます。集荷・配達といった短距離区間では、機動力に優れたトレーラーやトラックを使用し、その中間となる長距離区間を船舶や鉄道が担うことで、それぞれの輸送モードの強みを組み合わせるのが特徴です。

日本では特に、慢性的なドライバー不足やCO₂排出量削減が社会的な課題となっており、モーダルシフトは国の重要な推進施策として位置づけられています。単なる輸送手段の変更ではなく、物流の構造そのものを見直す取り組みとして注目されています。

なぜ今、モーダルシフトが求められるのか？

ドライバー不足と「2024年問題」

物流業界では、働き方改革関連法の施行により、ドライバーの時間外労働時間に上限が設けられました。これにより、長距離輸送を一人のドライバーが担う従来の働き方が難しくなり、結果として輸送力の維持が大きな課題となっています。

このままトレーラーやトラックによる陸上輸送に依存し続ければ、人手不足による輸送遅延や人件費の高騰は避けられません。その解決策として注目されているのが、船舶や鉄道へのモーダルシフトです。長距離区間を別の輸送手段に置き換えることで、ドライバーの負担軽減と輸送の持続可能性を両立することが可能になります。

環境負荷削減と企業イメージ向上

船舶や鉄道は一度に大量の貨物を運べるため、同じ距離を輸送する際のCO₂排出量は、トレーラーやトラックの約1/5〜1/10程度に抑えられると言われています。また、近年はカーボンニュートラルやSDGsへの意識が高まるなかで、環境に配慮した物流体制を構築することは、企業の社会的責任の一部とされています。その流れを受けて、大手荷主企業では取引先に対しても環境負荷の低い輸送手段を求める動きが拡大しています。

モーダルシフトへの取り組みは、単にCO₂削減に貢献するだけでなく、企業の信頼性や持続可能性を示す要素として評価されるようになっています。その結果、近年では取引継続や新規取引の条件として、モーダルシフト対応を重視するケースが増えています。

運送コストの最適化

モーダルシフトは、長期的なコストの安定化と最適化を実現する有効な手段です。トレーラーやトラックによる陸上輸送では、距離に応じて燃料費・人件費・高速道路料金が加算されるため、特に長距離輸送ではコストの変動が大きく、燃料価格や人件費の高騰に左右されやすいという課題があります。

一方で、船舶や鉄道を活用した輸送は、一度に大量の貨物を運べる「大口・定額」型が基本となり、輸送単価が安定しやすく、燃料費変動の影響を受けにくいという特長があります。たとえばフェリー輸送の場合、トレーラーやトラックをそのまま船に積み込むことで、エンジンを停止したまま長距離を移動でき、燃料消費を最小限に抑制することが可能です。また、航行中はドライバーが休息を取れるため、運行管理上の待機コストや交代要員の人件費負担も軽減できます。

さらに、定期航路やコンテナ列車などのスケジュール便を活用することで、荷主企業は契約や出荷計画の安定化を図ることができ、年間を通じたコスト見通しが立てやすくなります。これにより、物流費の「読みづらさ」を解消し、経営全体の安定性向上にも貢献する点が評価されています。

どのように実行されるのか？

図で説明すると下記のようになります。

モーダルシフトは、トレーラーやトラックを完全に排除するものではありません。実際には以下のような役割分担が行われます。

• 前区間：トレーラーやトラックが工場や倉庫から駅・港まで輸送
• 中長距離区間：鉄道コンテナやフェリーが大量輸送を担当
• 最終区間：再びトレーラーやトラックで指定場所へ配送

この「組み合わせ輸送方式」によって、輸送効率を落とさずに環境負荷と人手不足の両方に対応できる点が特徴です。

導入のメリットと課題

モーダルシフトのメリット

• CO₂排出削減：環境対策として荷主企業から高評価
• 人手不足対策：長距離運転が減り、ドライバー確保が容易に
• 最終区間：再びトレーラーやトラックで指定場所へ配送

モーダルシフトの課題

• 輸送リードタイムの変化：鉄道・船舶は即日ではなくスケジュール運行
• 積み替え拠点の整備：港や駅周辺の物流施設との提携が必要
• 小口貨物への対応：大量輸送向きのため、全ての荷物に適用できるわけではない

国の支援と物流企業の取り組み

日本政府は、環境負荷の低減と物流の安定化を目的に、モーダルシフトの推進を強化しています。その一環として、導入支援のための補助金制度や、鉄道コンテナ専用貨車の増備、港湾設備の整備支援など、多方面からの政策的サポートが行われています。

また、民間においても取り組みが広がっています。大手物流企業では、すでに鉄道・RORO船（自動車航送船）との連携ネットワークを構築し、幹線輸送を効率化する仕組みを整備。さらに近年では、中小運送会社でも参加しやすい共同利用型のモーダルシフト・プラットフォームが登場し、業界全体としての取り組みが本格化しています。

今後の物流における位置づけ

モーダルシフトは、もはや単なる「輸送手段の選択肢の一つ」ではありません。今後の物流を考える上で、欠かすことのできない中核的な取り組みとして位置づけられています。これは、単にトラック輸送を船舶や鉄道に置き換えるという発想ではなく、荷主企業・物流会社・港湾・鉄道事業者が連携し、サプライチェーン全体の最適化を進める動きでもあります。

そして今、業界が直面する「環境」「人材」「効率」という三つの課題を、同時に解決へ導く鍵として、モーダルシフトは大きな注目を集めています。持続可能な物流の実現に向けた、次のスタンダード。それが、モーダルシフトの本質です。

まとめ

モーダルシフトとは、トレーラーやトラック輸送を否定するものではありません。むしろ、それらを補完し合いながら、より持続可能で安定した物流体制を築くための取り組みです。この動きは、環境課題への対応にとどまらず、企業の信頼性や競争力の向上にも直結する重要な経営テーマとなっています。

これからの物流を担う企業にとって、モーダルシフトは「対応しなければならない課題」ではなく、次代に向けた“新たな成長戦略”と言えるでしょう。